ブリーダーによる社会問題

巷では、ブリーダーという仕事はとかく悪いイメージを持たれがちです。

 

それはなぜなのでしょうか?

 

ブリーダーの中には、種の保存に全力で取り組み、衛生環境の整った犬舎を運営している方も大勢います。

 

でも、テレビなどではそのような優良なブリーダーは取り上げられず、悪い面ばかりが取り上げられがちです。

 

社会問題となった事例

一部のブリーダーの行う悪徳行為は確かに、常識を逸していて、ペット愛好家として見過ごすことのできない問題もあります。

 

中でも、特に頻発している問題は「劣悪な飼育環境」です。

 

動物愛護法が施行されるまでは、ブリーダーとして開業するにはなんら制限も登録も必要ありませんでした。

 

自宅の敷地や農地の空きスペースに小屋を建て、小さなケージを山積みにし、多くの犬を飼育することが当たり前でした。

 

もちろん日は当たらず、散歩もしない、餌も十分に与えませんから、悪臭を放ち、餓死する犬も当たり前の状況でした。

 

立ち上がることもできないほどの狭いスペースの中に何年も閉じ込め飼育します。

 

中には、ケージさえ購入せずに犬を放し飼いにし、子犬が産まれたら、その中から取り出し、販売をするという流れです。

 

病気が蔓延し、しつけもされておらず、栄養状態の悪い子犬がペットショップでは高値で販売されました。

 

それでも、取り締まる法律がないのですから、野放し状態だったのです。

 

どんなに劣悪な状況下で飼育しようとも、あくまでも個人の財産です。

 

唯一規制するとすれば、近隣への騒音や悪臭を指導する程度が限界でした。

 

ですが、動物愛護法が施行され、犬猫の飼育環境にも法的な規制がされるようになりました。

 

劣悪な環境での飼育は違法行為として処罰する事が出来るようになり、犬猫を救いだすこともできるようになったのです。

 

それでもなお今も、昔ながらの違法な運営を続けるブリーダーは後と絶たずにいます。

 

特に、出産可能な時期を過ぎた犬猫の扱いは、目をそむけたくなるようなものがあります。

 

今後は法律の効力だけでなく、社会の風潮も併せて、ブリーダー業界の改善が進むことでしょう。