ブリーダーになるには|どんな資格が必要になるの?

ブリーダーになるには?

ペットに携わり仕事を考える中で、ブリーダーという職業に出会うこともあるでしょう。

 

ブリーダーという職業は非常に範囲が広く、仕事の仕方も多種多様です。

 

ブリーダーという職業を始めるにあたって、どのような手順があるのかを知ってゆきましょう。

 

自治体への届け出が必要です

ブリーダーとして、自身の繁殖させた犬、猫を売買するためには、各自治体へ動物取扱業の届け出が必要です。

 

届け出をし、開業許可を得るためには、専門知識を持っている事の証明、犬猫を飼育する環境が整っているかの立ち入り調査を受ける必要があります。

 

特に、飼育環境に関しては、厳密な規定があり、違反した場合事業停止などの厳しい処罰が課せられますので、必ず遵守しましょう。

 

多額な設備投資や母体となる犬猫の購入は、正式に開業許可が取得できた後に実行しましょう。

 

売買ルートを確保しましょう

ブリーダーという仕事は、売買が成立する事で、収入が生じます。

 

売買が成立する前は、人件費、餌代、光熱費とすべてが出費になります。

 

繁殖後の売買ルートを事前に確保し、売買条件、価格の取り決めを書面で交わしておきましょう。

 

売買ルートの確保がされていない状態で繁殖を初めてしまうと、収入の目途が立たず、すぐに運営に行き詰まってしまいます。

 

大手ペットショップでは、売買は契約を交わしている専属ブリーダーに限定している場合もあり、専属となるにはそれなりの条件を課せられる場合もあるので、事前に確認を済ませておきましょう。

 

長期のビジョンを立てましょう

ブリーダーという仕事は、高収入が可能となる一面もありますが、他方でまだまだ解決の糸口の見えない問題点も抱えている職業です。

 

開業にあたって、長期の計画を立て、生き物を扱うという事をしっかりと見つめておきましょう。

 

特に、動物が繁殖可能な時期というのは、一生のうちのほんの数年です。

 

その期間をすぎ、繁殖能力の無くなった動物達をどう扱うのか、費用の工面をどうするのかは、開業前に考えておかなければならない課題です。

 

どんな資格が必要になるの?

国内では、単に動物を繁殖させる事には資格も届け出も必要ありません。

 

しかし、繁殖した動物を売買するには、自治体へ届け出が必須となります。

 

自治体での開業許可が取得できれば、誰でも開業が可能です。

 

ですが、開業届を取得するためには、自身が動物に関する十分な知識を持っている事を証明しなければなりません。

 

その証明の為に、動物に関する資格を取得しておく必要があるといえるでしょう。

 

必要要件

ブリーダーとして開業するにあたっての必要要件は、各自治体により多少の違いがあります。

 

以下は、東京都の例になります。

 

動物取扱責任者の講習を修了している事

 

下記いずれかの資格を有している事

・動物取扱業の種別ごとに、6か月以上の実務が必要
・知識や技術を学ぶため1年以上教育する学校を卒業していること
・知識や技術についての資格試験に合格していること

 

飼育施設の立ち入り検査の完了

 

上記3点があげられます。

 

大抵の場合、愛玩動物飼養管理士の資格を取得している事が多いようです。

 

自治体の認定要件に定められている上に、筆記試験のみで合格できるので、人気の資格です。

 

ブリーダーとしての開業申請は、動物取扱業の中の売買にあたるので、事前に自治体に確認し、対象となる資格を調べ、開業までに取得を済ませておきましょう。

 

プロとして十分な知識を

生後間もない時期の子犬、子猫はまだまだ健康状態が不安定です。

 

トラブルの無い売買を行うためにも、自身も動物の健康、飼育、しつけに関する専門知識を持っておきたいものです。

 

自治体への届け出に必須ではありませんが、動物看護師やトリマー、トレーナーなどの資格を有していると、業者間の交渉時はもちろんのこと、一般の飼い主へ直接販売する場合にも、専門的なアドヴァイスが出来るので信頼にもつながるでしょう。

 

最近では、繁殖に関する勉強のできる資格制度も設けられているので、基礎的な知識を身に着ける為に取得しておくとよいでしょう。

 

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